社外内で活用できる環境知識の習得のため、eco検定を活用する企業が増えています。
現在までに37万人を超えるエコピープル(=検定合格者)が誕生しています。
このページでは、eco検定を積極的に推進している企業を合格者数のランキング形式でご紹介します!
「eco検定合格者数ランキング2023」結果
<実施概要>eco検定の2023年度合格者数の合計人数の申請をもとにランキング形式で発表するもの。
<対象試験>2023年度実施分<第34回(2023/7/14~8/3)・第35回(2023/11/17~12/7)>
※合格者数ランキング2023の応募は締め切りました。次回ご案内は2025年1月頃を予定しております。
🍃従業員数300名以上
住友林業株式会社
東京都 千代田区 業種:建設業
651名
株式会社イトーヨーカ堂
東京都 品川区 業種:小売業
405名
株式会社フジタ
東京都 渋谷区 業種:建設業
360名
東鉄工業株式会社
東京都 新宿区 業種:総合建設業
330名
フルサト・マルカホールディングス株式会社
大阪府 大阪市 業種:卸売業
240名
🍃従業員数300名以下
関西エアポートテクニカルサービス株式会社
大阪府 泉佐野市 業種:建設業
76名
株式会社折兼
愛知県 名古屋市 業種:卸売業(食品包装資材専門商社)
62名
エプソンリペア株式会社
鳥取県 鳥取市 業種:情報関連機器の修理
43名
コーナン建設株式会社
大阪府 大阪市 業種:建設業
22名
折兼ホールディングス
愛知県 名古屋市 業種:グループ会社の管理・経営支援
22名
🍃学校・団体
香川大学経済学部
香川県 高松市 業種:大学
91名
※ 合格者数ランキングは、原則として申込書に記載された情報をそのまま掲載しています。
eco検定推進企業ご紹介
※ 企業・団体名をクリックすると外部サイトに移動します。
アストンエナジー株式会社
(京都府・京都市) 環境コンサルタント
株式会社アプリス
(東京都・武蔵野市) 食品容器の製造
伊藤組土建株式会社
(北海道・札幌市) 総合建設業
株式会社イトーヨーカ堂
(東京都・品川区) 小売業
植田油脂株式会社
(大阪府・大東市) 廃食油の回収リサイクル
株式会社オオスミ
(神奈川県・横浜市) 環境調査・分析・コンサル
株式会社折兼
(愛知県・名古屋市) 食品包装資材専門商社
カネパッケージ株式会社
(埼玉県・入間市) 梱包材・緩衝材の設計・製造
株式会社クロスティホールディングス
(北海道札幌市) 住宅設備工事・設計・施工
山陽製紙株式会社
(大阪府・泉南市) 紙パルプ製造業
サンライズ株式会社
(兵庫県・南あわじ市) 太陽光発電システム販売・施工
SEAVAC株式会社
(兵庫県・尼崎市) PVDコーティングの受託加工
新東工業株式会社
(愛知県・名古屋市) 鋳造設備メーカー
大和ハウス工業株式会社
(大阪府・大阪市) 建設業
鉄建建設株式会社
(東京都・千代田区) 総合建設業
東テク株式会社
(東京都・中央区) 卸売業
トヨタ自動車九州株式会社
(福岡県・宮若市) 輸送用機械器具製造業
南海電気鉄道株式会社
(大阪府・大阪市) 運輸業・不動産業・流通業
西松建設株式会社
(東京都・港区) 総合建設業
株式会社平山組
(長崎県・大村市) 総合建設業
株式会社フォーバル
(東京都・渋谷区) 情報通信業
平和建設株式会社
(広島県・福山市) 総合建設業
株式会社ペンシル
(福岡県・福岡市) ウェブコンサルティング
前田道路株式会社
(東京都・品川区) 土木建設・道路舗装業
株式会社リーガルコーポレーション
(千葉県・浦安市) 製靴業
アクリーグ株式会社
(栃木県・小山市) 行政事務支援のエキスパート
朝日工業株式会社
(東京都・豊島区) 鉄鋼・農業・環境の朝日工業
株式会社旭商会
(神奈川県・相模原市) 産業廃棄物収集運搬・処理業
アズビル株式会社
(東京都・千代田区) 電気機械器具製造業
イオン株式会社
(千葉県・千葉市) 小売、ディベロッパー等の事業
イオンモール株式会社
(千葉県・千葉市) ショッピングセンターの開発・運営
イワヤ株式会社「IWAYA CSR Report」(冊子のみ)
(東京都・足立区) 玩具・雑貨・ホビー商品製造販売
上島珈琲貿易株式会社
(大阪府・堺市) 珈琲豆の焙煎加工及び販売
SMK株式会社
(東京都・品川区) 電子機器等用電子機構部品の製造
エスペック株式会社
(大阪府・大阪市) 環境試験器の製造・販売
エプソン販売株式会社
(東京都・新宿区) 情報関連機器販売
株式会社エフピコ
(広島県・福山市) 簡易食品容器の製造・販売
MHIパワーエンジニアリング株式会社
(神奈川県・横浜市) 技術情報サービス業
おおさかATCグリーンエコプラザ
(大阪府・大阪市) 環境をテーマにした常設展示場
大橋運輸株式会社
(愛知県・瀬戸市) 運輸と引越・リサイクル・保管
株式会社オーミヤ
(大阪府・東大阪市) 金属加工製造業、屋外ミスト販売
株式会社オフィスバスターズ
(東京都・千代田区) リユース業
花王株式会社
(東京都・中央区) トイレタリー・化学品製造
学校法人郡山開成学園
(福島県郡山市) 教育(大学・短大・高校・幼稚園)
京都信用金庫
(京都府・京都市) 金融業
京都電子計算株式会社
(京都府・京都市) 情報サービス産業
コーユーレンティア株式会社
(東京都・港区) サービス業
国際紙パルプ商事株式会社
(東京都・中央区) 紙・紙製品卸売業
株式会社コスモスモア
(東京都・港区) 建設業
サンデンホールディングス株式会社
(群馬県・伊勢崎市) 自動車部品・流通機器等製造販売
シャープ株式会社
(大阪府・大阪市) 総合電機メーカー
新日本カレンダー株式会社
(大阪府・大阪市) カレンダー製造・ペット用品通販
株式会社スーパーホテル
(大阪府・大阪市) ホテル事業
スマートパートナー株式会社
(東京都・千代田区) 廃棄物管理・コンサルタント事業
住友三井オートサービス株式会社
(東京都・新宿区) 自動車リース・管理サービス事業
生活協同組合パルシステム山梨
(山梨県・甲府市) 食料品等を組合員へ供給する事業
清和綜合建物株式会社
(東京都・港区) ビル・マンション等不動産賃貸業
株式会社セブン&アイ・ホールディングス
(東京都・千代田区) 流通サービスグループ
株式会社セブン - イレブン・ジャパン
(東京都・千代田区) CVSチェーン本部
ソーダニッカ株式会社
(東京都・中央区) 化学品専門商社
株式会社十河サービス
(東京都・板橋区) 廃棄物処理業 ・ リサイクル業
株式会社そごう・西武
(東京都・千代田区) 小売業
株式会社タカシマ
(千葉県・松戸市) ねじ等締結部品の開発・製造販売
テッケン興産株式会社
(東京都・文京区) 建材卸売業
東急建設株式会社
(東京都・渋谷区) 総合建設業
東芝エレベータ株式会社
(神奈川県・川崎市) 建設業
東芝キヤリア株式会社
(神奈川県・川崎市) 空調機械製造・販売・保守
特定非営利活動法人エコ・リーグ
(東京都・新宿区) 青年環境活動家・団体の支援
豊田合成株式会社
(愛知県・清須市) 自動車等の各種輸送機器製造
株式会社ナック
(東京都・新宿区) 水の宅配や住宅、ダスキン事業
株式会社ニットー冷熱製作所
(埼玉県・飯能市) 電気機械器具製造業
株式会社日本殖産
(京都府・福知山市)サービス業
日本信号株式会社
(東京都・千代田区) 電気機器
日本電業工作株式会社
(東京都・千代田区) 通信機器等製造業
株式会社ノーリツ
(兵庫県・神戸市) 住宅設備機器製造販売
株式会社萩原工業
(群馬県・安中市) 建設業
はごろもフーズ株式会社
(静岡県・静岡市) 各種缶詰製品等食品製造業
株式会社バスクリン
(東京都・港区) トイレタリー
パナソニック環境エンジニアリング株式会社
(大阪府・吹田市) 建設業
パナソニック関東設備株式会社
(群馬県・前橋市) 建設業
株式会社パルコ
(東京都・渋谷区) 小売・ディベロッパー等
株式会社バンダイ
(東京都・台東区) 玩具などの企画製造販売
株式会社東日本環境アクセス
(東京都・台東区) 清掃・駅業務・廃棄物処理等
東日本電信電話株式会社
(東京都・新宿区) 電気通信業
株式会社フジタ
(東京都・渋谷区) 総合建設業
芙蓉総合リース株式会社
(東京都・千代田区) 総合リース業
ブラザー販売株式会社
(愛知県・名古屋市) 情報機器・家庭用ミシン等の販売
Proposal Agency(プロポーサル・エージェンシー)
(大阪府・大阪市) ESCO事業
北陸電力株式会社
(富山県・富山市) 電気事業
前田建設工業株式会社
(東京都・千代田区) 総合建設業
株式会社増渕商店
(東京都・板橋区) 廃棄物処理業・リサイクル業
丸三産業株式会社
(愛媛県・大洲市) コットン製品・原料の製造販売
三浦工業株式会社
(愛媛県・松山市) ボイラ製造販売及びメンテナンス
三井住友建設株式会社
(東京都・中央区) 総合建設業
三井製糖株式会社
(東京都・中央区) 砂糖製造業(スプーン印)
三井不動産株式会社
(東京都・中央区) 不動産業
三井不動産ファシリティーズ株式会社
(東京都・台東区) 総合ビル管理業
三井不動産レジデンシャルリース株式会社
(東京都・新宿区) 不動産賃貸業
三菱UFJリース株式会社
(東京都・千代田区) 総合ファイナンス業
株式会社リコー
(東京都・中央区)製造業
リサイクルテック・ジャパン株式会社
(愛知県・名古屋市) リサイクル業
eco検定推進企業への掲載にあたって
◆自社の発行・運営する環境報告書やCSRレポート等(以下、環境報告書)、ホームページにおいて、eco検定合格者数や取得率等、eco検定を推進している旨を具体的に記載されていることが必要です(※)。なお、環境報告書は定期的に発行している(予定も含む)ものであれば、GRIといったガイドラインに沿ったものでなくても結構です。
※東京商工会議所検定の名称はすべて商標登録を行っております。 出版物などに当所検定試験の名称使用をご希望の方は、必ず使用条件に同意のうえ、所定の手続きに沿って掲載をお願いいたします。手続きの詳細はこちら
(使用条件から一部抜粋)
東商検定の名称使用にあたっては、名称の右肩部分に「®」の記号を付してください。書籍等の出版物の場合は、その奥付に、パンフレット及びカタログ、チラシ、新聞等の紙媒体であれば、その媒体のいずれかの部位に、以下の記載例のとおり明記してください。
・記載例:「○○検定試験®は東京商工会議所の登録商標です」
◆申込書をダウンロードしていただき、必要事項をご記入のうえ、環境報告書を添えて事務局宛てまでご送付ください(冊子を発行していない場合は、申込書のみをご送付ください(E-mail送信可))。事務局が申込書及び環境報告書やホームページを確認し、1ヶ月以内に掲載いたします。
◆発行日から3年以上経過している環境報告書は受付けできません。また、すでに当サイトにてご紹介している場合でも、発行から3年以上経過してしまったものについては予告なく削除することがございます。つきましては、環境報告書を発行するごとに申請してくださいますようお願い申し上げます。 なお、ホームページにつきましても、当該ページが長期間(目安:2年間)更新されていない場合や、リンク切れになってしまっている場合は、環境報告書と同様に予告なく削除することがございます。
◆掲載料は一切かかりません。また、お申込み期間等もございませんので、随時お申込みいただけます。