クライアントの実情に即したサービスを提案できるようになります

医療・福祉施設の建設はもちろん、介護保険の住宅改修でバリアフリーにするだけの計画・工事であっても、医療や福祉の知識を持って改修やその設計にあたり、各分野の専門家と連携をとりながら進行する大切さを福祉住環境コーディネーター検定試験の勉強をすることで学ぶことができます。個人宅の一般的なリフォームや新築の設計においても、そのクライアントの将来を見据えた計画を提案することができるようになりますし、さらに高齢者施設や障害者施設等の設計においては、本検定試験で得られた知識はスロープや階段そしてエレベーターやトイレなど、様々な場面で活きてくることを実務で実感できます。

建築単体の要点だけにとどまらず、地域のまちづくりにまでテキストの範囲は及んでおり、バリアフリーという言葉の意味をあらためて広い意味で専門家にも教えてくれる構成になっています。

高齢社会となったわが国では、建築業界のみならずあらゆるビジネスにおいて高齢者のクライアントが多くなります。クライアントのニーズを的確に汲み取り、クライアントの実情に即したサービスを提案・提供するためには、高齢者に関する総合的な正しい知識の習得が欠かせません。特に、建築の専門家として安全で安心できる住環境整備を提案していくには、もはや必須といえる検定試験だと思います。

（2013.3）